オンラインカジノと税金

自宅や外出先などネット環境があればいつでも気軽に楽しめるオンラインカジノは元々ヨーロッパが発祥と言われ、欧州を中心に普及してきましたが、この数年で日本語に完全対応したオンラインカジノサイトが急増し、日本人プレイヤー数は年々増加してきていますボンズカジノ.コム。カジノゲーム自体はゲームアプリやドラ〇エ・シリーズなどの家庭用ゲーム内でもプレイすることができますが、ゲーム内の通貨で勝ってもゲームの中でしか使えないというケースが多いようです。その点オンラインカジノでは実際にお金を賭けて、勝てばその配当金を実際に手にすることができるため、前述のゲームよりも手に汗握るスリルと興奮も体験できるのです。さらに、数千種類とも言われるスロットゲーム、ランドカジノにいるような臨場感溢れるライブカジノゲームもいつでも楽しむことができます。 ビットコインカジノ.コム

オンラインカジノの税金と節税対策

日本人がパチンコやパチスロ、競馬を嗜むのと同じように、世界中からオンラインカジノを利用している方が沢山います。オンラインカジノといえば、ギャンブルに分類されるゲームの中でもペイアウト率(還元率 / RTP)が高く勝ちやすい稼ぎやすいと言われているカジノゲームです。

 

そんな、勝ちやすいオンラインカジノで稼いだ勝利金は一定額を超えたら課税対象となり確定申告が必要となります。この記事では、オンラインカジノで現金を稼いでいるプレイヤーに向けオンラインカジノの税金対策(節税対策)について解説します。

 

はじめに

勝ちやすい稼ぎやすいと言われているオンラインカジノですが、稼いだ勝利金は一時所得としてみなされ、ある一定額を超えたら所得税を納税する必要があります。なぜなら、ゲーム感覚で気軽に楽しめるオンラインカジノはゲームである以前にひとつのギャンブルであり、富くじ(宝くじ)のように非課税所得対象のギャンブルではないからです。

 

とはいえ、1円単位で利益を出したからと言って確定申告を行う必要はありません。オンラインカジノで稼いだ勝利金に対して税金が発生するケースは「総収入金額 – 収入を得るために支出した金額」50万円以上を超えた場合です。

 

逆に言えば、1月1日~12月31日までに発生したオンラインカジノの利益が50万円未満の場合は確定申告の必要がないというわけですね。このことを頭に入れたうえで税金対策を見ていきましょう。

 

オンラインカジノの税金対策(節税対策)

それでは早速、オンラインカジノの税金対策(節税対策)を3つご紹介します。節税は合法的な手法であり決して脱税ではありませんのでご安心ください。

1. オンラインカジノで発生した勝利金は時期を見て出金する

オンラインカジノの税金対策(節税対策)として有効的な対策方法は、オンラインカジノで発生した利益(勝利金)の出金時期を考えることです。オンラインカジノでの出金額を上手くコントロールすることで一時所得の納税額を抑えることが可能です。

 

なぜなら、オンラインカジノのアカウント(ウォレット)に資金がある限りは、ギャンブルの一時所得の計算式(総収入金額 – 収入を得るために支出した金額 – 特別控除額)における「総収入金額」に当てはまらないからです。

 

一時所得が50万円を超える場合または納税額の減額を行いたい場合はオンラインカジノのアカウントから現金を出金する金額を考えておきましょう。

2. オンラインカジノの利益を仮想通貨ウォレットに出金する

オンラインカジノの税金対策(節税対策)として次に有効的な対策方法は、オンラインカジノで稼いだ勝利金を仮想通貨ウォレットに出金することです。仮想通貨ウォレットを通した現金の出金は例外的に「雑所得」に分類されます。というのも、オンラインカジノで発生した勝利金を仮想通貨ウォレットに出金し、仮想通貨ウォレットから銀行口座に現金を引き出す場合は「送金」の扱いになるからです。

 

実際に雑所得が発生するのは仮想通貨ウォレットから銀行口座に現金が着金してからとなるので、オンラインカジノの勝利金の一時的な保管先として仮想通貨ウォレットを利用するのも賢い選択でしょう。ただし、雑所得の場合は年間20万円以上が納税対象となることを頭に入れておきましょう。

 

3. 経費としての支出を増やす

オンラインカジノの税金対策(節税対策)として次に有効的な対策方法は、経費としてかかる支出額を増やすことです。オンラインカジノの勝利金は基本的には一時所得に分類されますが、オンラインカジノの収益がメインの方やオンラインカジノの収益のみで生計を立てている場合に限り、「事業所得」に分類されることがあります。事業所得の場合、事業に直接関係する全ての支出は経費計上することが可能となっているので、ゲーミングパソコンを購入したり、通信環境を整えたり、経費としてかかる支出額を増やすことで納税額を抑えることが可能です。

 

オンラインカジノの税金を法人化で対策できる可能性について

オンラインカジノで高額な利益を発生させた場合に限り、法人化することで個人で確定申告を行うよりも納税額を下げることができる場合もあります。

 

ただし、これはあくまで可能性のひとつです。オンラインカジノは日本の法律で完全に禁止されているわけではないですが、グレーゾーンに当たるギャンブルとなっているので、オンラインカジノで現金を稼ぐ目的とした法人が設立できる確証はありません。

 

また、これらの理由から海外法人を作る方もいるようですが、海外法人は仕組みが難しく、下手をすると脱税になる恐れも多いことから、その道の専門家を通して行うことがおすすめです。オンラインカジノで海外法人の専門家を雇えるほどの収益を出した後に法人化することを考えましょう。

まとめ

この記事では、オンラインカジノの税金対策(節税対策)についてご紹介しましたが、いかがでしたでしょうか?オンラインカジノで発生した勝利金は基本的には「一時所得」に該当しますが、場合によっては「雑所得」や「事業所得」に該当します。何れにしても銀行口座へ現金が着金されるまで税金対象にはなりませんので、納税額を抑えたい方は出金額を上手くコントロールしましょう。